美容師の離職率を低くするには??美容師求人活動で見直したい4つのポイント

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「なかなか美容師が集まりません・・・」

「長く働いてくれる美容師が欲しいのですが・・・」
 

美容師の求人や人材確保では、お悩みがある美容室経営者さんは多いと思います。

 
離職率の低い美容室をつくるためには、じつは採用前にこそポイントがあります。
 

 
 
すなわち【求人の段階】から、離職率を下げることが可能になるのです。
 
そこで今回は、より良い人財を確保し右肩上がりのサロン経営を目指すあなたに、
 
 
『離職率の低い美容室をつくるための美容師求人活動のポイント』
 
 
をお伝えいたします。
 
 

美容師求人サイトに依存しない

美容師求人サイトには、たくさんの美容室が掲載されています。
 
それはある意味、
 
「たくさんの美容室と比較される」
 
ということでもあります。
 
 
これを集客に例えると、集客をクーポンサイトに依存するようなもの。
 
 
クーポンサイトから、あなたが理想としている「質の高いお客さん」は集まりますでしょうか??
 
「質の高い美容師」を集めたいあなたは、リクルートを求人サイトに依存してはいけません。
 
 
なるべくホームページやブログなどの自社メディアに誘導し、そこでしっかりあなたのサロンの魅力を伝えましょう。
 
まずは、自社サイトからの問い合わせを第一に考えていただくことが、「質の高い美容師」を集めて採用するコツです。
 
 

美容師の求人をハローワークに依存しない

ハローワークも同様です。

ハローワークで職を探す美容師は、待遇や会社情報などの「簡易的な情報の羅列」から職場選びをしています。

 

もしかしたら、なんとなく美容室の選択をしているかも知れませんね・・・。

対して「サロン名、求人」で検索して、求人の問い合わせをしてくれる美容師がいます。
 
さて、どちらが欲しい人財でしょうか??
 
 
集客と同様に、
 
『あなたがターゲットにしている見込み客(美容師)』
 
にたくさんアクセスしていただくことが大切。
 
 
そのためにも、より的確な媒体からしっかりした情報を発信していくことが重要になってきます。
 
 

採用したい美容師と採用したくない美容師を明確にする

先ほどのハローワークの件とつながりますが、
 
 
◼︎どういう美容師を採用したいか?
 
◼︎どのような美容師は採用したくないか?
 
 
これらは、はじめにしっかりと明確にしておきましょう。
 
例えば、職場の立地にこだわるような美容師・・・
 
私ならばあまり欲しい人材ではありません。
 
 
となれば、採用情報には
 
「当サロンは、立地が良くて通勤しやすいのでオススメ!」
 
なんて無駄なアピールは邪魔になります。
 
 
間違ったアピールがなくなり、何をアピールすべきかが明確になるはずです。
 
求人する側が『欲しい人財』をより的確に伝えることで、美容師側にもより伝わりやすくなります。
 
 

待遇をアピールするよりも、ひたすら「共感」を集める

例えば、給料や休暇日数、労働時間など。
 
これらの価値は「数値化」をされてしまいますから、かっこうの比較対象になってしまいます。
 
 
もちろん、待遇が良い方が反応があります。
 
しかし、最初から待遇ありきで選ぶ美容師は、もっと待遇が良い美容室があれば目移りしてしまいます。
 
永遠に待遇の向上を求める傾向があるため、すぐにサラッと離職してしまう可能性が高くなるのです。
 
 
ですので、比較対象にならない価値を発信することが大切。
 
それは、「共感」を集めることにフォーカスすることで解決できます。
 
 
◼︎あなたのサロンのコンセプト(将来を共有)
 
◼︎あなたのサロンのストーリー(歴史を共有)
 
◼︎あなたのサロンのスタッフ(仲間意識を共有)
 
など。
 
 
これらには、比較しようがない「あなたのサロンオリジナルな価値」があるのです。
 
美容室にとって美容師とは、「商品」そのもの。
 
 
サロン運営のカギは、
 
『スタッフ採用の段階で決まる』
 
といっても過言ではありません。
 
 
もう一度、求人活動から見直してみてはいかがでしょうか。
 
 
※LINE@ではサロン経営の無料相談をお受けしています。
 
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(PCの方は『@kazu_kamiken』で検索)
 
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鈴木和敏

鈴木和敏

株式会社 髪研代表取締役
SBA(サロンビジネスアカデミー)主宰。 福島県内で8店舗の小さな美容室を運営。 25歳の時に一人で開業して以来、0%〜5%以下の離職率を13年間継続中。 開業当初は「美容師の延長」で職人経営をしていたが、震災で資金ショートした時に「このまま職人経営ではスタッフを不幸にする」と感じ、経営者への転身を決意。 35歳でハサミを置いてからは、スタッフ一人当たり年間粗利額1,000万という基準値もクリア。 社員の平均月収は役職がない若手スタッフの平均でも35万以上を維持し、店長平均は50万を超える。 現在は、自身の経験と実績をベースに「年間利益2000万以上」「現場を任せて億越え」などの実現を目指す方へのサポート活動が中心。 信条は「経営者にとってはスタッフが最上位顧客」「美容室経営は美容師の仕事の延長ではなく経営者への転身」など。

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