美容室経営において「店販」への取り組みが重要な理由

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これからの美容室経営においては、ますます店販の重要度は増してくると考えております。

シャンプーやヘアケア剤がもっと売れる美容室になるために、少し考え方の整理をしてみましょう。


 

インターネットの普及によりモノや情報が散乱

 

インターネットの普及により、WEB検索をすればある程度調べることができるようになりました。

シャンプーの口コミや、情報サイトでどんな商品か調べられるわけですね。

また、ネットショップでの買い物も簡単にできる時代になりました。

 

これらは一見、インターネットの普及で『美容室でモノが売れなくなる』ような話に感じますが、

 

その逆を考えてみると、

『お客様は商品や情報を的確に選ぶことが難しくなる』

ということが言えるということになります。

 

たくさんの情報を得れるということには、間違った情報も入ってきてしまうことも意味します。

たくさんの種類の商品が選び放題ということは、どれが自分に合うかわからない(選べない)ことになるでしょう。

 

もしかしたら、偽物や古いものを買わされることあるかもしれません。

そして、あふれる情報に踊らされてしまい、なにが正しいか判断できなくなるという訳です。

まさしく情報過多が招く弊害と言えるわけです。

 

美容師がお客様にヘアケア商品のコンサルテーションをする

 

そうなると、実際の現場で信頼できるプロからのアドバイスの重要性というものはどんどん増してくることになります。

美容師がしっかり商品価値を把握し、お客様にお伝えすることがとても重要になってきます。

まさしく、コンサルティングをする感じです。

いまこそ、美容室でモノが売れるように力を入れるべきなのだと思います。

 

技術売上げの20%〜30%を目標に 

 

店販の売上げの目安としては『技術売上げ』に対して、20%〜30%を一つの指標と考えると良いと思います。

店販売上げは、美容師としての信頼度と比例しているからです。

もし、店販売上げが技術売上げの10%以下であれば、

 

『技術の押し売り』

 

になっているのではないか?と考えてみてほしいと思います。

なぜなら、美容師さんが提案したスタイルには、

「スタイリング剤での再現方法」

「ヘアケア剤での維持方法」

「シャンプーでの素材管理の方法」

のアドバイスが必要なはずだからです。

 

ぜひ、モノが売れる美容室づくりをはじめていきましょう。

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鈴木和敏

鈴木和敏

株式会社 髪研代表取締役
SBA(サロンビジネスアカデミー)主宰。 福島県内で8店舗の小さな美容室を運営。 25歳の時に一人で開業して以来、0%〜5%以下の離職率を13年間継続中。 開業当初は「美容師の延長」で職人経営をしていたが、震災で資金ショートした時に「このまま職人経営ではスタッフを不幸にする」と感じ、経営者への転身を決意。 35歳でハサミを置いてからは、スタッフ一人当たり年間粗利額1,000万という基準値もクリア。 社員の平均月収は役職がない若手スタッフの平均でも35万以上を維持し、店長平均は50万を超える。 現在は、自身の経験と実績をベースに「年間利益2000万以上」「現場を任せて億越え」などの実現を目指す方へのサポート活動が中心。 信条は「経営者にとってはスタッフが最上位顧客」「美容室経営は美容師の仕事の延長ではなく経営者への転身」など。
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